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リフォーム工事は住宅を新築するよりも難しい


3つの理由


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    既存の建物をベースにしなければならない


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    解体するまでわからない


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    新築業者よりリフォーム業者の方がいい加減なことが多い


リフォームは、しっかり対策を立ててから取引を進めるとよいでしょう。


既存の建物をベースにしなければならない

既存の建物をベースにしなければならない


それぞれの理由


  • Point 01

    既存の建物の状態・プランを把握しなければならない


    内装材を張り替える、屋根材を交換する、外壁を塗装する、ユニットバスを交換するといった割と単純なリフォーム工事のみならば、進めやすいことが多いですが、間取り変更や壁の配置変更を伴うようなリフォームを検討する場合、建物の状態とプランをきちんと把握しておく必要があります。

    壁を移動させるには適切な補強が必要なケースや、耐震性や耐久性を考慮して補修した方がよいケースがあるからです。


  • Point 02

    必要な補修・補強を検討しなければならない


    特に壁の位置を変更するようなリフォームを考えるならば、耐震性のことについても検討しておくべきでしょう。

    単純に2つの部屋を1つにまとめて広く使いたいというニーズだけでプランを決めることはできません。

    リフォームやリノベーションに精通した設計者とよく相談して進めるべきです。


  • Point 03

    建物の状態やプランを把握する方法


    プランを把握するためには、まずは建物の設計図を探すことです。

    これまでにリフォームした履歴があるならば、そのときの資料(設計図や見積書など)も探してみましょう。

    残念ながら、設計図などがないときは、設計者に現状の図面を可能な範囲で作成してもらうことを考えましょう。

    そのとき、床下や屋根裏(小屋裏)の内部も確認してもらって、図面に反映してもらうことをお勧めします。


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解体するまでわからない

解体するまでわからない


解体して初めてわかることがある

最初の計画検討段階で、建物の状態を把握するために住宅診断(ホームインスペクション)に精通した人に診てもらうことをお勧めしましたが、実はその時点ではわからないこともあるのです。

それは、隠蔽部分の状態です。 隠蔽部分とは、隠れていて見られない部分のことですが、たとえば、壁の内部がこれに当たります。

リフォーム工事を開始して、まず床材や壁材を解体してみたところ、それまで見えなかった部分で構造材の腐食が見つかるという事例はよくあることです。

壁内に雨水が浸入していて、柱や土台などの一部が腐食していたというようなケースです。


解体後にリフォームプランの見直しが必要なこともある

建物の耐震性や耐久性を考えたとき、こういったものが発見されたら、補修や補強を検討すべきことが多いのですが、これは解体してみて初めてわかることですから、リフォーム全体の予算を組みづらいという問題があります。

解体してから見つかった問題への対処のため、当初から予算にはゆとりをもっておくべきなのですが、想定を超える問題が見つかってしまったときには、予算のことを考えつつ、リフォームプランの見直しを迫られることもるわけです。

こういうこともありうると、心の準備をしておき、実際に問題が確認されたときには柔軟に対応を検討しましょう。


リフォーム業者に解体後の確認を任せて大丈夫か

リフォーム業者の立場でこの問題を考えてみると、解体後に何か問題が見つかることで、工事がストップしてしまい、予定していた工期の通りに仕事ができないとか、プランの見直し対応が面倒だというデメリットになりえます。

新築業者よりリフォーム業者の方がいい加減なことが多い


悪質なリフォーム業者が社名を変えて営業している

悪質リフォーム業者の問題は、ニュースになることもあるので、耳にしたことのある人も多いでしょう。

そういった業者のなかには、行政処分を受けるなどした後でも、社名を変えて(会社を変えて)営業していることもよくあることです。

ひどい工事をして引渡し、工事代金を受領してから連絡が取れなくなる業者までありますから注意しなければなりません。

ここまで極端に悪質ではなくても、雑な工事をして、見えなくなる部分は手抜きしていることもありますから、工事中からきちんと施主が確認する必要があるでしょう。



設計図も詳細な見積もりもない

リフォームの請負契約をしたものの、工事内容を確認できる資料(設計図・仕様書)がなく、工事の見積書も詳細な記述がないということがよくあります。

どのようなリフォームをするのか口約束だけで依頼してしまうのは、大変リスクが高いことですから、必ず設計図などで確認できるようにしておきましょう。

しかし、リフォーム業者へ後から要求しても提出してもらえないこともあるため、契約前に提出してもらえる資料について確認しておいてください。

新築業者よりリフォーム業者の方がいい加減なことが多い

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